「劇的に変わる大学入試」 バックナンバー
大学入試が大きく変わる。週間現代３月３日号の記事「早慶も無試験で『はい、合格』」は衝撃であった。もちろん、２，３年先にそういう事態が起きるわけではない。極めて可能性の高い近未来の予想である。
２０２０年の大学入試における英語の会話中心への変更は、文字文化が日本に入って以来、１０００年以上も続いた読み書き中心の勉強から、話す・聞く中心への劇的変化である。当然のことだが、英語で話せない英語教師では社会的ニーズに応えられない。
しかし、その劇的な変化でさえ、小さく感じるほどの巨大な大学入試の変化が目前に迫っている。それは少子化による加速度的な生徒数の減少が、否応なく大学入試を劇的に変えるということである。
１９９２年には団塊ジュニア２０５万人が１８歳を迎え、大学受験者がピークに達した。それ以降ずっと減り続けて、２０１７年には１２０万人で、ジュニア世代の約半数にまでなっている。
逆に大学の数は増え続け、１９８８年には４９０校だったものが、２０１７年には７８０校と２倍弱にまで増えた。出生率が明らかに減っているにも関わらず、大学の定員は増え続けていたのである。
各大学は学生数の確保にしのぎを削り、ＡＯ入試、推薦入試、帰国生入試など、学生数確保のための入試制度の多様化を図ってきた。特に、近年増えているＡＯ入試は指定校推薦とは異なり、自分で自分を推薦する制度である。しかも、面接と小論文だけで、大した学力を有してなくても合格できる。
１０年ほど前になるが、分数計算のできない学生が、有名私立大学でさえ３割もいるとのマスコミの記事があった。だが、現状はそれをはるかに越えた、目を覆う厳しい状況にあるのではないか。
実際問題として、地方の私立大学によっては、中１レベルの数学、英語の問題がまともに解けない生徒が合格している。彼らが大卒として企業に受け入れられるとは到底考えられない。そういうレベルに達しない生徒を受け入れている大学は、早晩存続が危うくなるのではないか！
大学だけではない。我々の塾業界も状況は変わらない。生徒数が減少の一途をたどっているに関わらず、個別指導を売りにしている塾を中心に、教室数は増加し続けている。教室数が増えれば増えるほど、競争激化だけでなく指導者の質は下がる。このコラムで何度も指摘しているように、問題がまともに解けない塾教師は実に多い。
問題が解けない教師のしていることは、答えを読むか、ホワイトボードに書くだけである。信じられないことだが、中には大学を出てない教師も含まれている。入り易くなった大学入試ではあるが、塾教師自体がそれで良いのだろうか？
時代とともに保護者のニーズは変わる。過日、子どもに「しつけ」のできなくなりつつある保護者が、学校とか塾にそれを求める傾向が強くなっていると書いた。今後は「大学入試が最終目標ではない」と気づいた保護者が、より広い指導を学校、塾に求める傾向が出てくると思われる。
学生アルバイトとか、社会人であっても、まともに問題が解けない塾教師にそれが可能であろうか？「塾は今後どういう方向に進めば良いのか？」と改めて考えさせられた「週間現代」の記事であった。
２０１８年０3月